生涯就業力センター

「生涯就業力推進センター」設立の目的

  1. 女性活躍時代における女子大学が果たすべき使命として、"勇気をもって凛として強く生きる女性を育成し、それをもって女性の一生を見守り、支援する"ことを教育理念の中核としている本学の「生涯就業力」の意義について、アウターブランディングの周知徹底を図る。
  2. 「生涯就業力」は女子教育一筋にかけた恵泉女学園90余年、かつ恵泉女学園大学30余年の歴史の結実であり、これから先、未曾有の激動が予想されるニューノーマル時代における女子教育に必須となることを改めて社会に訴えていく。
  3. 「生涯就業力」の意義とその成果について、アウターブランディングの強化充実に注力することで、学生が恵泉生であることに誇りを持ち、保証人もまた子女を本学に託していることに安心感・納得感を持てることを目指す。

「生涯就業力推進センター」の具体

産官学協働で、恵泉女学園大学の「生涯就業力」の推進広報の充実を図る。
現在、社会的に話題となっているSDGsは既に本学が先駆的に「生涯就業力」に統合深化しているものであり、2020年度には世界インパクト大学ランキングで、"SDGs4(教育の質保証)"と"SDGs5(ジェンダー平等)"で日本の大学の中で第一位を獲得した。こうした実績をもとに、"SDGs for 生涯就業力"の一層の推進と可視化を図る。

生涯就業力推進センターの図式化

アドヴァイザリー・ボードメンバー

伊岐典子様

公益財団法人21世紀職業財団会長
厚生労働省雇用均等・児童家庭局長、
外務省ブルネイ国駐箚特命全権大使等を歴任

生涯就業力推進センター設立誠におめでとうございます。
恵泉女学園で学ぶ方々の幸せな人生のためにも、日本の社会経済の発展のためにも、とても意義深い取り組みだと思います。
私は小さいころから、結婚しても、子供を持ってもずっと働き続けたいと望み、それがかなうよう進路選択をしてきました。現在は、公益財団法人で、仕事を通じて輝き続けたいと願う女性たちを応援する活動をしています。その活動を通じていつも思うことは、継続的に自分の能力を発揮していくために情報を集め、知識を吸収し、研鑽していく努力を惜しまない女性を、神様は決して裏切らないということです。
ICT、AI等の発展による社会の大きな変化の中だからこそ、その変化の波も賢く生かして、恵泉女学園の皆様が強靭な生涯就業力を身につけられることを期待し、微力ながらそのお手伝いをさせていただければと存じます。

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榊原智子様

読売新聞東京本社 社長直属 教育ネットワーク専門委員
国の社会保障審議会、社会保障制度改革国民会議、仕事と生活の調和推進評価部会委員、読売新聞調査研究本部主任研究員等を歴任

生涯就業力推進センターの発足に、心からお祝いを申し上げます。恵泉女学園大学が高々と掲げる、「自分らしく生きる力」を磨き続けようという「生涯就業力」の考えは、これから社会に船出していく若い皆さんにとって、順風満帆な時はもちろん、迷った時、悩んだ時にも大切な羅針盤になることと思います。
新型コロナウイルスの感染拡大は、いまも女性が置かれた立場が脆弱であることを浮き彫りにしました。正社員は在宅勤務などで守られる一方、パートやアルバイト、派遣労働などの人たちが次々と解雇され、その多くは女性でした。外出自粛となり、家庭では暴力や虐待が増えたとみられていますが、自力で生きる力がなければ、自分を守ることもままなりません。
「女性活躍の時代」は国が打ち出したフレーズですが、誰よりも女性たち自身のために"本物"にしなければならないと思っています。自らの人生を耀かせ、生き抜くための力を培って下さい。そのお手伝いをさせていただけるなら、本当に嬉しいです。

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櫻井龍子様

一般財団法人 日本カメラ財団理事長
最高裁判所判事 内閣府情報公開審査会委員
労働省女性局長等を歴任

最近、自分の人生を振り返ってみて、なかなか大変だったなと思う一方、結構面白かったな、いい人生だったなと思うことが多くなりました。多分、仕事を人生のど真ん中に置いて、それを通じて自分が成長し、自己実現ができたと思えるからでしょう。
学生の皆さんとは、時代も置かれた環境も大きく異なりますが、人生の生き方の基本は変わらないように思います。自分をよく見つめて、自分に合った生き方、職業を選択していくことが重要です。
その前提として、社会と人間への理解を深めることが不可欠でしょう。社会とは何か、社会と自分との関係は、人間とはどういうものかということです。その第一歩の学びをすることができるのが、大学時代です。いわば人生の助走期間です。助走がどれだけしっかりできるかによって、飛び出すときの角度や飛距離が左右されることは、スキーのジャンプ競技を見れば明らかです。
生涯就業力推進センターが皆さんの助走をしっかりと支えてくれることを期待します。

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佐村知子様

三井住友海上火災保険(株)顧問
京都府副知事 内閣府男女共同参画局長  内閣審議官・ 内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局地方創生総括管補等を歴任

最近、日本では国を挙げて女性の力の活用に取り組んでいます。人々の家庭生活についての意識も男は仕事・女は家庭ではなく、女性は子供ができても仕事を続ける方がよい、という考え方の人が増えています。けれども日本の女性活躍の進みは遅く、女性の貧困が社会問題となり、コロナ下ではDVの増加など女性が深刻な影響を受けます。私は母から、これからの女性は経済力を持たないといけない、とよく言われました。女性は、結婚・出産・子育てなどライフサイクルの影響を受けやすく、男性よりも一般に長寿であり、自立すること、自分の経済力を持つこと、人と支えあう関係を築くこと、は大切です。生涯就業力センターは、しなやかで強靭なこころを磨き、個性を伸ばし、スキルや特技が身に着く、また、生涯を通じて学び続けられるプラットフォームとして、女性をサポートする強い味方となると思います。微力ですが私も是非、お手伝いしていきたいと思っています。

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鈴木悠二様

クレディ・スイス証券(株)監査役、サンガレン財団特別顧問、公益社団法人程ヶ谷基金理事
興銀常務取締役海外本部長 クレディ・スイス・グループ日本会長等を歴任

この度は 新設「生涯就業力推進センター」のアドヴァイザリー・ボードの一員としてお呼び頂き光栄に存じます。果たしてお役に立てるのか不安ですが、とにかくご要望に応じて努力させて頂こうと存じております。
「生涯就業力」という言葉は、「恵泉」につき勉強中の私には耳新しい言葉でしたが、昨年来のコロナパンデミックの中にあって一段とその意味合を深めてきたように感じます。今年は、ダボス国際会議のテーマ「グレート・リセット」が象徴するように、見直し・大変化の年であるようです。即ち、コロナ試練の中で各種既存制度・プライオリテイの再チェックが行われ、結果として各国、各層、各業でかってない変化が生じると予想されています。その意味で学生の皆さんも、日頃から変化への対応力を蓄えておくと共に 在学中も卒業後も各種情報収集アンテナを継続的に育て拡げておくことが大事と思います。機をみればチャレンジする心構えも重要でしょう。河井道先生は、世界恐慌の1929年に「恵泉」を創立されたとのことで、「恵泉」にはチャレンジ精神のDNAがあるものと期待しています。

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松島正之様

インテグラル株式会社常勤顧問 日揮(株)社外取締役 太陽監査法人経営評議会委員
日本銀行理事(国際関係担当)、ボストンコンサルティング・グループ顧問、クレディ・スイス証券会長 社外取締役(三井商船 三井不動産等)等を歴任

皆さん、昨年末に大日向学長のきもいり案件である「生涯就業力推進センター」が設立されました。 人生100年時代の到来とともに、終身雇用の後は年金生活、女性は婚姻を契機に家庭に入るという判で押したような人生設計は過去のものとなりました。 健康寿命が続く限り、それぞれの個人が自分のしたいことに挑戦し続けられる社会となり、リカレント教育の創造によってその可能性が大きく拡がってきています。
原点に立ち返ってみると、「生涯就業力」の獲得に捷径はなく、Carpe Diem(「今を生きろ」 英語では"Seize the day")を積み重ねていくことに尽きると思われます。 今日一日、そして一瞬一瞬を大切に、自分の夢や信条の実現に向かって真摯に生きる、そうすれば人生は充実して楽しいし、未来も拡がります。
" Yesterday is history, tomorrow is a mystery, today is a gift of God " という言葉も心の糧にしてください。

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西川洋志様

国際自動車株式会社 代表取締役社長

「生涯就業力推進センター」設立、誠におめでとうございます。
ライフイベントに影響を受けやすいのが女性と言われていますが、残念ながらコロナ禍でそれが更に顕著となりました。そんな中、貴センターが設立されたことは大きな意味があると確信しております。恵泉女学園大学の学びの基礎として、「なにがあっても どこにあってもしなやかに 強かに 自分らしく生きる」 この学長のメッセージにすべてが込められいます。当社の事業であるタクシーのドライバーは、生活を支える仕事です。10年前から始めた業界初の新卒採用では、毎年20~30名の女性ドライバーが誕生し、女性ならではのホスピタリティを発揮してお客さまから大変に喜んでいただき、男性社会であった業界を大きく変革する原動力になりました。まさしく女性の力で業界を変えたのです。貴センターの活動を通じてより多くの人財を輩出し、より良き社会づくりに貢献されんことを心より祈念し期待を寄せております。

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サポート・メンバー[山城会(山城経営研究所KAE会OBの皆様)]

サポート・メンバーの方々には、これまでにも山城会支援講座(「コーポレート・マーケッティング」講座 担当:青木良和先生・元フジフィルム株式会社執行役員)等で、すでにご講義をいただき、産学共同での学生育成にすばらしい貢献をいただいております。
今後とも、こうした取り組みの一層の推進にお力添えをいただきます。

青野光裕様

元 日本興業銀行国際開発エンジニアリング部長
現職 アライアンスパートナーズ株式会社常勤監査役

生涯就業の仕事範疇を幅広くとり、心身に軽めのものまで含めれば85歳まで就業可能と自戒してきました。高齢でも3年に一回ぐらいは、過去に取り組んだことのない新しい分野にチャレンジしてみようと考え、65歳以降も新しい分野に挑戦しました。長くやる間には国外を含めて多様な人達との交流や協働も出来ます。最近の社会的変化や自然環境の変化などに影響され、目的や狙いによっては焦らず段階を踏む方が良い場合もあります。自分の能力や年齢から無理も出来ず、一歩一歩進める方を採り、我ながら情けないと感じる例も有りますが、そこで足掛かりを得て、次を目指す勇気が出る事もあります。企業勤務しかやって来なかった自分が、住まいの町で市民への地域社会福祉活動や高齢者の健康保持・増進等の継続事業でお役立ち出来、またご婦人が大半の恒常的組織で数年間の任務を果したものもあります。気が付けば、自分自身始める前と同様に、変わらぬ健康状態で活力を保持できており、この効果には感謝あるのみです。

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岡村正様

元 ヤマト運輸株式会社執行役員、スワン社長
現職 一般社団法人ヤマトグループ総合研究所 常務理事

普段は通販などを通して物流(宅配)に接する機会が多いと思います。
物流は、それ単独では成立しません。様々な企業やお客様の関わりの中で、そのニーズに最適な運び方をするものです。安心してご利用いただける仕掛けを物流が担う役割は多くあります。「運び屋」になるのではなく「こころをつなぐ」ことに注力することが宅配の役割と思っています。しかし、通販の拡大によってそのあり方が問われ始めているのではないかと、レポートを通して考えさせられました。
また、仕事を通して学んできたことをお話しましたが、一人ひとり様々な受け止め方をして、自分事として捉え直していることに感心させられました。
新型コロナウィルスによって、思いがけない状況の中におかれている皆さんは、それぞれが抱える課題は異なると思いますが、青木先生の講座から「気付き」を得て行動変容に結びつくことを願っています。

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甲斐幹敏様

元 日本郵船株式会社経営委員、監査役
現職 公益財団法人がん研究会 チーフコンプライアンスオフィサー

アンデルセンを生んだデンマークで、3年ほど、仕事をしたことがあります。夏はいつまでも明るく天国のような国、冬は太陽が顔を見せない憂鬱な国ですが、女性に関して言えば、国会議員の半分は女性、女性が働くのは当たり前で、「女性の社会進出」という言葉さえない国です。
幸福度ランキングで、デンマークを含む北欧の国々は、いつも上位を占め、実際に住んだ経験のある私からみても、心の底から、豊かな国だと思います。女性が働くのが当たり前の社会は、成熟した、幸福度の高い社会なのではないでしょうか。
山城会支援講座では、学生の皆さんに、「本を沢山読んでください」とアドバイスしています。昔、「陛下をお救いなさいまし」という本を読んで感動しました。そして、この本に描かれている河井道さんが創立者である本学で講義する機会を頂き、これも何かの縁(えにし)だと感じております。
日本そして世界の未来は、若い皆さんの今後にかかっています。是非、幸福感の高い社会を築くために、全力を尽くしてください。応援しております。

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栗原健様

元 住友生命保険 企業保険開発部長

ここ数年で女性の働き方改革が進み、企業における就労環境も目に見えて改善されてきていると感じています。給与などの処遇や昇進制度における男女格差も解消されつつあり、産休、育休などの長期勤続を前提にした支援制度もすでに多くの企業で導入されています。それでも人生100年時代と言われ、80歳位まで働くことが求められる時代になれば、一つの企業で働いて引退し、そのまま年金生活に移行するという図式は難しくなります。そうなると、時代の変化に対応して柔軟に逞しく生きていくスキルを、男女の別なく若いうちから身に付けていくことが求められます。年齢を重ねる間に、人工知能の活用など技術革新が限りなく進み、一方で人口が減少していきます。産業構造や仕事の内容も変容し、それに応じた新たな知識を繰り返し学び直すことが必要になります。
これから社会に出ていく学生の皆さんは、限りなく自己実現する可能性を秘めている一方で、企業社会の現状やそれに対応するノウハウや心の準備に少なからず不安を感じていることが、授業の感想や質問内容からも強く伝わってきました。
講師を担当してみて、自分が体験した業界事情やその歴史、企業を通しての社会全体との関わり、将来展望などをお話しすることで視野が広がり、今後の進路や目標設定に少しでも役立ち参考になれば幸いだと思いました。

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嵩地理様

元 パイオニア(株)経営企画部長、事業部長

青木先生のコーポレート・マーケティング講座で二度ほど講師を務めました関係で、このたび生涯就業力センターのご支援の一端に加わることとなりました。理科系の教養主義者です。企業経営の視点から社会学に関心を持っています。特に国内外各国の社会問題を観察して事業の運営を行ってきました。その延長でキリスト教や人権課題にも関心を持ってきましたため、このたび新しい時代に向けた女性活躍の領域で貢献できる機会に恵まれたことを喜んでいます。
御校のホームページを拝見して、ブランドの柱となる基本的なビジョンとスタンスが完成されている印象を持ちました。いよいよそれを実現していく実践の場として生涯就業力センターを立ち上げられるとお聞きして、小生の企業でのブランドを伴う事業経験と社会学的考察経験を活かして、センターの目標達成に向けてお役に立てればと思っています。

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立花敏男様

元 キヤノン㈱周辺機器事業本部副本部長、理事、CanonU.S.A副社長
現 タクト・エイチアール代表

東京五輪パラリンピック組織委員会の森会長の「女性蔑視とみられる発言」が原因で森氏が辞任することになりました。この問題の背景には、企業の管理職や役員などの人数に占める女性の割合が依然として少ない現状があります。(労働政策研究・研修機構の調査によれば2016年時点で女性管理職の占める割合は12.9%)
政府がこれまでに示している指針は次の二つです。

  1. 「2020年までに、指導的地位に女性が占める割合が、少なくとも30%程度になるように期待する」(2003年6月20日男女共同参画推進本部決定)。
  2. 「2020年までに、国の審議会等における女性委員の割合が40%以上を目指す」(2010年12月17日閣議決定の「第3次男女共同参画基本計画」)。東京五輪組織委はこれに当たります。

こうした指針にも関わらず女性の管理職や役員の数が少ない原因としては、第1に、結婚や出産、子育て、親の介護などで女性が離職しなくてはならないことです。そして「女性は管理職に登用しても途中で離職するのではないか」と見られて女性には指導的地位に就く機会がなかなか与えられないため、そうした経験をすることが少なくなります。企業が男女を問わずフレキシブルな働き方を許容すれば、このような原因での女性の離職を防ぐことができ、こうした問題はかなり解消できます。
第2に、男性管理職と同様の働き方、即ち、プライベートの時間を犠牲にして働くことを求められているので、管理職に登用される機会があっても女性がそれを受けようとはしないこともあります。男性も管理職になりたくないと思っている人が少なくありません。管理職は仕事がきつい割に魅力的なものではないと思われているためです。管理職が率先してワークライフバランスを保てる働き方をして職責を全うできるようになれば解消されます。
こうしてみると、問題の根本原因は男女の能力差や昭和の価値観ではありません。構造的な課題を解決していくことによって、男女が同じように働ける社会を作っていくことが可能であると考えます。
幸いにも、昨年から新型コロナ感染症対策のために在宅ワークを推進する企業が増え、フレキシブルな働き方を許容する動きが出てきました。また、今回の事案を契機にして、男女共同参画推進の取り組みが加速され、女性の社会進出の機会が増えることも予想されますので、これから社会に出ていく女子学生の皆さんには「追い風」になるものと期待しています。

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田村曠様

元 オムロン(株)メカトロ事業部長

私達がお届けする知識は、会社の仕組みや、地球レベルで活動した具体的な事実であり、現実です。
そして、企業で経営陣の一員としての活動した経験の事実とその時の想い。
また、それらから得た、企業が必要とする人材像などです。
学生さん達の仕事は卒業後、企業や社会に貢献すること。
知識を増やし、知恵(知識の実行と応用)を育むことこと。
そして、そのレベルを高度化し、未来型を先取り出来れば、所属企業などの組織や、年齢の枠を超えて社会に貢献出来る機会をGET出来ます。
私達がお届けする講義の意義は、お話を聞いた皆さん方がそのお話を参考にして、学生時代の今、考え・行動を起こし、自らを変革・成長出来るプロセスを作り出していくこと。
具体的には、読書量を増やし、深く学び・考え、生涯の仕事とすべきカテゴリーを見付けることなど・・
その「きっかけ」にして頂くことです。
聞くだけに留めずに、実践への機会として頂きたいと・・また、学長の言われる「生涯就業力」の大切な芽を抱きながら社会に向け飛翔して頂きたいと念じてお話しします。

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西田芳克様

元 日本IBM㈱常務取締役・山城経営研究所社長

「開設」の知らせを受け、皆様が、本気で社会・経済に貢献される姿を瞼に浮かべています。「生涯就業力」のイメージが「生命の限り」、「プロとして」活動する事を意味するなら、政治・社会・経済的にも大変意義深いです。このビジョンの具体化には、先ず、どの分野のプロになるかを選択する必要があります。当然、どのビジネスに関わる人達もプロであるべきです。スポーツ選手は体力がなくなれば引退ですが、知識を論理的に体系づける「情報処理能力」を磨き続けるなら、その道のプロであり続けられます。その為には「真実情報を相互交換可能な関係性」が必要です。私はプロの条件を「自助努力+能力+表現力」と考えています。「自助努力」とは「志」に基づく「気付と、気遣い」で「能力や表現力向上」に繋げる姿勢です。そしてセンターは、「真実情報を集積・発信する」革新的役割を果たすことになる筈です。

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萩原道雄様

元 東急エージェンシー常務取締役
現職 ロータリークラブ地区役員

生涯就業力の意味を訪ねると私の人生のモットー「一生学び一生働く」に行きつく。
サラリーマンの時代にこのモットーを作り実践することを心掛けて来た。
一生学ぶとは何事にも好奇心を持ち常に学習すると言うことであり、学校に行って勉強するだけではない。一生働くとは、定年退職後も働き続けようとの意思である。働くと言う意味には稼ぐために働くだけではなく、世の中の為になるボランテイア活動も含んでいる。
このモットーの下に英会話等いろいろな学習にチャレンジしてきたし、してもいる。また、稼ぐこともしたが、多くはロータリーのようなボランテイア活動を積極的に行い続けている。
生涯就業力の推進には、多分「一生学び一生働く」といったようなある種の理念が必要であろう。
講義などを通じて「一生学び一生働く」人生体験を語っていけたらと思っている。

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森本昌憲様

元 藤田観光㈱会長

大日向学長の提唱される「生涯就業力」を育むセンターの開設を心よりお喜び申し上げます。 これからは大学を卒業して、自分の思い通りの仕事や会社に就職しても、その職業や会社で生涯同じように働き続け(られ)るとは限らない時代です。 大学時代には基礎的な知識、技能、理解、判断力などのしっかりとした土台作りに徹すること、そして社会にあってはどのようなこと、思いと逆のことなどに遭っても常に順に受け、その都度目標を失わず共に明るく拓いていく"賢い力"を磨き続けることが求められます。 そのベースキャンプがこのセンターに有り、常に社会とキャンパスの生きた情報交流ができるのは心強いことですね。
改めて恵泉の礎、聖書、国際、園芸の持つ意味の深さを感じます。

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湯本壬喜枝様

元 アフラック人事担当執行役員
現職 リスカーレ・コンサルティング代表、熊谷組取締役、日本秘書協会理事、
一般社団法人DRIJ(Disaster Recovery Institute Japan)評議員

貴センターの設立と運営にあたり微力ながらお役に立てれば幸いです。
私は機会を与えてくださった皆様のお陰でIT、保険、土木・建築、エネルギーなど次々と新しい分野にかかわらせていただきました。また「女性が力を発揮して長く働き続けること」をライフワークとしてダイバーシティ推進に関する活動を続けています。
今、恵泉に学ぶ皆さまの人生は100年。日本でも世界でも環境変化は大きいでしょうし、個人としても予測しない事態に直面したときに、しなやかに乗り越えていける「生涯就業力」を培い、磨いていただきたいと願っています。

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米山俊夫様

元 資生堂執行役員、常勤監査役

恵泉女学園大学の学生さん達に、企業で働いてきた経験を通じて、実践してきたこと、感じたことなどを話す機会をいただき、ありがとうございました。私の場合は、ひとつの化粧品会社に研究員として入社しましたが、その後研究企画、経営企画、商品開発、事業部門責任者、監査役など様々な部門・領域を経験し、その都度新たな知識やノウハウを習得する必要に迫られました。一つの会社でも多様な経験をした珍しい例でしょう。しんどい時もありましたが、そのような生活をむしろ楽しむことができたと思っています。その原動力は、自分の生み出した商品やサービスを提供したお客様が、喜んでくれているということを実感できたことでした。まさに「身近な自分らしく生きる目標」でしたが、きっと「生涯就業力」に繋がるものだと思っています。